HOME
 
  日本農学会編集出版物
                                                         ⇒⇒ 著作権の取扱いについて
■平成22年度シンポジウム成果概要出版
※平成23年4月5日出版。
※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
◆タイトル  シリーズ21世紀の農学 「農林水産業を支える生物多様性の評価と課題」 日本農学会編
 
◆定価 2,000円 (税込) 

チラシ[PDF]
◆体裁 A5判 201ページ 
 (平成23年4月5日 第1版発行)
◆内容 本年2010年は国連の定める国際生物多様性年であり、また、生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)の日本で開催されました。農林水産業は、生物に備わる生産力を利用することで人類がその恩恵を享受しつづけようとする産業であり、その根幹を支える生物資源の多様性の確保は、安定的で持続的な農林水産業の展開にとって最も基礎的かつ重要な課題です。
平成22年10月9日開催されたシンポジウムでは、農林水産業を支える生物多様性の現状を評価し、将来に向けた課題を整理することを目的としました。まず、農林水産業と生物多様性の関わりについて考え方を整理した後、国内外の在来作物品種や園芸品種、近縁野生種の遺伝的多様性が失われつつある現状を概観。次いで、農林水産業を支える生物多様性の利用と評価に関する現状と課題を、作物生産、森林資源、水産資源、農耕地土壌のそれぞれについて整理しました。さらに、多様な生物の生息する農村空間の保全と再生というマクロな視点から、生物生息空間の再生、農村ランドスケープ、生態系サービスの経済的評価について検討しました。
本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。
研究者はもとより、学生や一般の方々など生物多様性に関心のある方にもお奨めします。
◆主な収載項目          第1章  生物多様性条約とSATOYAMAイニシアティブ    ( 武内和彦著)
    第2章 農山漁村の生物多様性の診断と管理         (日鷹一雅著)
    第3章 作物生産における生物多様性の利用     (辻博之著) 
    第4章 森林の遺伝的多様性保全と森林管理    (津村義彦著) 
    第5章 栽培漁業の遺伝的影響評価と多様性管理     (北田 修一著) 
    第6章 農耕地土壌における微生物多様性の評価手法とその利用   (豊田剛己著)
    第7章 水田地帯の魚類生態系保全と地域の活性化   (端憲二著)
    第8章 複合生態系としての農村ランドスケープと生物多様性   (山本勝利著)
    第9章  農林水産業に関する生物多様性と生態系サービスの経済価値評価    (吉田謙太著) 
     
     
■平成21年度シンポジウム成果概要出版 
   ※平成22年4月5日出版。
   ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
  ◆タイトル            シリーズ21世紀の農学 「世界の食料・日本の食料」 日本農学会編
◆定価 2,000円 (税込) 
◆体裁 A5判 177ページ  (平成22年4月5日 第1版発行)

◆内容

 世界の人口は、2050年には90億人を超えるまでに増加することが予測されています。それにともない世界の食料総受給量は今後も増加傾向となることが確実であり、食料の安定供給と安全確保は人類生存の最重要課題となっています。
また今日に食料問題は、こうした人工増加のみならず、食料価格の高騰、グローバリゼーションの進展、新興国の経済発展、南北格差の拡大、食生活の高度化、地球規模の気象異変等といった食を取り巻く諸条件の変化によって、より複雑化・深刻化しています。 これまでも、そしてこれからも食料問題の解決は、農学に課された最大の使命でもあることはいうまでもありません。
平成21年10月10日開催されたシンポジウムでは、農産物、畜産物、水産物における食料需要の現状と展望を明らかにし、食料の安定供給と安全確保を目的とした技術開発について紹介し、今後の農学の果たすべき役割と課題について議論を深めることを目的としました。 本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。 研究者はもとより、学生や一般の方々など食料の安定供給や安全に関心のある方にもお奨めします。



チラシ
[PDF]
◆主な収載項目          第1章 世界の食糧事情と日本農業の進路 (大賀圭治著)
第2章 世界の畜産事情と日本畜産の可能性 (福田 晋著)
第3章 世界の水産事情と日本水産業の課題 (小野征一郎著)
第4章 食料危機を克服する作物育種 (岩永 勝著)
第5章 畜産物の安定供給をめざした技術開発について (寺田文典著)
                      第6章 水産物の安定供給を目的とした技術開発 (吉崎悟朗著)
第7章 持続性・循環を目指した農業生産技術・システムの総合的評価 (干場信司著)
第8章 食料の安定供給と安全確保をめざす農薬利用技術 (上路雅子著)
第9章 動物感染症の制御と畜産物の安全(関崎 勉著)
「日本農学80年史」
    ※平成21年10月9日出版
   ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
           ※日本農学会加盟学協会会員の方は会員価格で販売いたします。日本農学会事務局にお問い合わせください。
  ◆定価 6,300円 (税込) 
「日本農学80年史」
 

  ◆体裁 B5判 380ページ  (平成21年10月9日 第1版発行)
   
◆概要
 
 日本農学会は、2009年に学会創立80周年を迎えました。
 本会は、農学に関する専門学協会の連合協力により、農学およびその技術の進歩発達に貢献し、総合統一された農学の発展を目指す連合体として1929年に設立されました。1979年に学会創立50周年を祝してから既に30年が経過しましたが、この間に日本農学会および会員である各学協会は、それぞれ大きく変貌を遂げております。
 この30年間に、地球環境および資源の有限性が明白になり、いまや資源循環型社会の創造は全人類的課題となっておりますが、それは日本農学会の目指す農学の課題でもあります。今日では、農学研究の対象、領域も大きく拡大し、農林水産業に直接関係する学問分野のみでなく、人類の生存と福祉の向上に貢献することを究極の目標に、自然科学と社会科学の基礎から応用までの幅広い分野を包含する総合科学としての農学の発展と普及が期待されております。このような状況の変化に対応して本会では従来の活動に加えて、シンポジウムの開催や、「シリーズ21世紀の農学」の出版等の諸活動を通じて農学の新しい課題に関する取組を強化して参りました。
 さらに、わが国の農学の研究の主な担い手である研究機関は、この30年間に大学も含めて、その機構、体制が大きく変化してまいりました。それらの変化は当然、各学協会や本会の活動にも大きな影響を与えております。
 日本農学会では、80周年記念事業として、この間における本会ならびに会員学協会の発展の足跡を記録にとどめ、農学の今後の発展に資することを期待して「日本農学80年史」を編纂出版することといたしました。2009年を一つの通過点として、  100周年に向けて、日本農学会ならびに各学協会の活動が一層活性化し、農学研究が発展することを確信しております。
◆主な収載項目

第1編 主要な研究領域の展開
       生産植物学/植物保護学・応用昆虫学/造園学・緑地環境科学/土壌環境科学/農芸化学
       森林科学/木材科学/水産科学/畜産学/獣医学/農業工学/農業機械・施設学/農業の社会科学
第2編 個別専門分野の発展

      [生産植物学]  園芸学・作物学・育種学・草地学・熱帯農学
      [植物保護学・応用昆虫学] 植物病理学・応用動物昆虫学・雑草学・農薬学・蚕糸学
      [造園学・緑地環境科学] 造園学・芝草学・樹木医学
      [土壌環境科学] 土壌肥料学・土壌微生物学・砂丘学
      [農芸化学] 農芸化学・植物化学調節学・応用糖質科学
      [森林科学] 森林学・砂防学・林木育種学・林業経済学・森林立地学・森林計画学
      [木材科学] 木材学
      [水産科学] 水産学・漁業経済学・魚病学・水産工学
      [畜産学] 畜産学・繁殖生物学・家禽学・動物遺伝育種学
      [獣医学] 獣医学・ペット栄養学・動物臨床医学
      [農業工学] 農業農村工学・農業気象学・生物環境工学・農村計画学・システム農学・農業情報学
      [農業機械・施設学] 農業機械学・海水学・農作業学・農業施設学
      [農業の社会科学] 農業経済学・農業経営学・国際地域開発学

第3編 日本農学会小史・資料
      第1章 日本農学会小史
      第2章 資料
         1.日本農学会名誉会員、歴代会長・副会長ならびに事務所所在地
         2.日本農学会加盟学協会の設立・加入等の動向
         3.農学賞および日本農学賞受賞総覧
         4.日本農学会シンポジウム記録一覧
         5.日本農学会規則
         6.加盟学協会の概要一覧

  
■平成20年度シンポジウム成果概要出版 
 
    ※平成21年4月5日出版。
    ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
 
  ◆タイトル シリーズ21世紀の農学 「地球温暖化問題への農学の挑戦」 日本農学会編
 
  ◆定価 2,000円 (税込) 
  ◆体裁 A5判 211ページ  (平成21年4月5日 第1版発行)
   
◆内容
 
 2007年2月、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、その第4次評価報告書の中で「温暖化はすでに起こっており、その原因は人間活動による温室効果ガスの増加である」とほぼ断言しています。今後、人類はこれまで経験したことのない温暖化時代に突入すると予測され、その対応策が求められています。 農林水産業は食料生産を担う重要な産業であることは論を待たないが、一方で土地利用の変化、管理の集約、資源の多投入化によって温室効果ガス排出を増加させてきた側面も持っています。今後、人類が持続可能な発展を目指すには、農学領域においても温室効果ガス排出量を削減することが重要です。
 また、食料生産システムを温暖化する気候に適応させること、さらには代替燃料としての需要が高まっているバイオマスエネルギーの増産に伴う種々の問題なども発生しています。
 平成20年10月11日開催されたシンポジウムでは、地球温暖化に関わる多様なトピックスを紹介し、農学分野からはどのような対応が可能かについて、その問題点を明らかにし、今後の研究を進展されるための機会を目的としました。
 本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。 地球温暖化の研究者はもとより、学生や一般の方々など温暖化に関心のある方にもお奨めします。  
◆主な収載項目   第1章 地球温暖化への対処:緩和と適応(西岡秀三著)
  第2章 水稲を中心とした作物栽培におよぼす影響と適応策(長谷川利拡著)
  第3章 地球温暖化が水産資源に与える影響(桜井泰憲著)
  第4章 農業におけるLCA -農の温暖化評価とその活用-(小林 久著)
  第5章 バイオ燃料生産と国際食糧需給問題(伊東正一著)
  第6章 バイオ燃料と食糧の競合と農業問題(五十嵐泰夫著)
  第7章 農耕地からの温室効果ガス排出削減の可能性(八木一行著)
  第8章 わが国での反すう家畜の消化管内発酵に由来するメタンについて(永西 修著)
  第9章 森林分野の温暖化緩和策(松本光朗著)
  第10章 炭素貯留源としての木材の役割と持続的・循環的な国産材利用(川井秀一著)
» ページのトップへ戻る
 
■平成19年度シンポジウム成果概要出版 
 
    ※平成20年4月5日出版。
    ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
 
  ◆タイトル シリーズ21世紀の農学 「外来生物のリスク管理と有効利用」 日本農学会編
 
  ◆定価 2,300円 (税込) 
  ◆体裁 A5判 215ページ  (平成20年4月3日 第1版発行)
   
◆内容
 
 明治元年以降、人間の移動や貿易が盛んになるにつれ、新たな外来生物の導入や侵入が増加しており、それに伴い、これらの外来生物が日本固有の生態系や環境に影響を及ぼし、人の生命・身体・農林水産業に被害を与える可能性が指摘されています。
 このような状況を受けて、平成17年6月から「特定外来生物被害防止法」が施行され、指定された生物はその飼養、栽培、保管、運搬、輸入が禁止されることとなりました。
 一方、米・野菜などの主要な作物や牧草・園芸植物・乳牛、鶏、豚、などの家畜、蜜蜂、養殖魚、やペットなど、食糧としてではなく私たちの生活には欠かせない有益な生物の多くは必ずしも日本固有の生物ではなく、その多くは世界各地からやって来た外来生物であり、そのため、今後も新たな有用生物の導入や開発が農学研究上きわめて重要であると考えられています。
 そこで、外来生物のもつリスクと有効利用に関する最近の研究と行政上の理念の紹介を通じてその問題点を明らかにし、今後の研究を進展されるための機会とすることを目的としたシンポジウムを平成19年10月13日に開催しました。
 本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。
  外来植物・動物の研究者はもとより、学生や一般の方々など外来生物に関心のある方にもお奨めします。  
◆主な収載項目   第1章 外来種対策と外来生物法(水谷知生著)
  第2章 外来植物のリスクを評価し蔓延を防止する(藤井義晴著)
  第3章 外来牧草の有効利用のためのリスク管理(黒川俊二著)
  第4章 ランドスケープ再生事業における生物多様性配慮と外来植物(小林達明著)
  第5章 外来植物と都市緑化〜生態的被害・便益性の真の評価を「在来種善玉・外来種悪玉論」批判〜(近藤三雄著)
  第6章 外来動物問題とその対策(羽山伸一著)
  第7章 外来魚とどう付き合うか(多紀保彦/加納光樹著)
  第8章 導入昆虫のリスク評価とリスク管理−導入天敵のリスク評価と導入基準−(望月 淳著)
  第9章 輸入昆虫のリスク評価とリスク管理−特定外来生物セイヨウオオマルハナバチのリスク管理−(五箇公一著)
» ページのトップへ戻る
 
■平成18年度シンポジウム成果概要出版 
 
    ※平成19年4月5日出版。
    ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
 
  ◆タイトル シリーズ21世紀の農学 「動物・微生物の遺伝子工学研究」 日本農学会編
 
  ◆定価 2,000円 (税込) 
  ◆体裁 A5判 157ページ  (平成19年4月3日 第1版発行)
   
◆内容
 
 組換えDNA技術やクローン技術などを中心とした遺伝子工学は、人類の食糧確保、健康増進や地球環境の改善などに幅広く役立つ画期的なテクノロジーを開拓している一方で、社会の理解が十分に得られていない分野です。
 研究者の間でも、遺伝子工学研究の多岐にわたる成果に関して最新の情報を共有することは容易ではありません。
 日本農学会では、微生物・動物・昆虫の遺伝子工学の専門家が、それぞれ遺伝子組換え技術やクローン技術などが新しい生物を生産することを可能にした実例とその背景の理論を紹介するとともに、それら技術の将来展望や、遺伝子工学技術を使って作られる微生物や動物の安全性や社会的な諸問題についての討論を通じて農学や関連領域に携わる研究者・学生等に遺伝子工学の可能性と課題を伝え、議論や研究を進展させるための機会とすることを目的としたシンポジウムを平成18年10月14日に開催しました。
 本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。
 遺伝子工学の研究者はもとより、学生や一般の方々など遺伝子工学研究に関心のある方にもお奨めします。
 
◆主な収載項目   第1章 コンビナトリアル生合成によるフラボノイドの発酵生産(堀之内末治、他著)
  第2章 難分解性物質の微生物分解と組換え微生物の環境浄化への利用(福田雅夫著)
  第3章 微生物における遺伝子組換え研究の意義と直面する問題(五十君靜信著)
  第4章 遺伝子組換えカイコ作出の開発と利用(田村俊樹著)
  第5章 単離生殖細胞からの魚類個体の作出:細胞を介した遺伝子導入技法の樹立をめざして(吉崎悟朗、他著)
  第6章 エピジェネティクス、新たな動物遺伝子工学のパラダイム(塩田邦郎、他著)
  第7章 デザイナー・ピッグの基礎医学研究への応用(長嶋比呂志、他著)
» ページのトップへ戻る
 
■平成17年度シンポジウム成果概要出版
 
    ※全国の書店または養賢堂でお求めになれます。
 
  ◆タイトル シリーズ21世紀の農学 「遺伝子組換え作物の研究」 日本農学会編
 
  ◆定価 2,000円 (税込) 
  ◆体裁 A5判 164ページ  (平成18年4月3日 第1版発行)
   
◆内容
 
 遺伝子組換え作物研究については、社会的に十分に理解されていないだけではなく、農学分野の研究者間でも正確な情報を共有できていない状況にあります。 日本農学会では、ゲノム研究の成果を農業に反映させる技術の一つでもある遺伝子組換え作物の作出に関する研究の現状と課題について、 様々な立場や考えの研究者による講演と今後の農学の担い手である若手研究者と講演者との討論を通じて、 多様な分野の研究者が情報を共有し、その上にたっての議論と研究を進展させる機会を提供することを目的としたシンポジウムを平成17年10月15日に開催しました。
 本書は、その成果の概要を詳細にわかりやすくまとめ、充実した内容の1冊となっています。
 遺伝子組換え作物の研究者はもとより、学生や一般の方々など遺伝子組換え作物研究に関心のある方にもお奨めします。
 
  ◆主な収載項目   第1編 遺伝子組換え研究の社会への貢献
  第1章 遺伝子組換え技術が作物の品種改良に及ぼす影響(喜多村啓介著)
  第2章 健康機能性を付与した遺伝子組換え米の開発(高岩文雄著)
第2編 遺伝子組換え作物の圃場試験と生態系への影響
  第3章 作物の生産性研究と遺伝子組換え作物の圃場試験(大杉立著)
  第4章 遺伝子組換え作物の非隔離栽培の生態系への影響(山口裕文著)
第3編 遺伝子組換え作物の安全性評価
  第5章 遺伝子組換え作物の食品としての安全性(澤田純一著)
  第6章 遺伝子組換え作物の花粉飛散と自然交雑(松尾和人著)
  第7章 遺伝子拡散防止措置(田部井豊著)
 
» ページのトップへ戻る
 

 ※ 著作権取扱いについて
     当会では、第三者による記事の無断転載等がおこなわれないように、著者より印刷物・電子情報・電子情報媒体物の著作権の譲渡を 受けて管理します。下記事項を確認のうえご了承願います。
     1. 著者自身が、自分の記事・論文等の全文または一部を複製、翻訳・翻案などの形で利用する場合 (電子情報・電子情報媒体物のものを含む)、あるいはネットワーク上で公開する場合、当会ではこれに対して原則的に異議申し立てをしない。 ただし、著者自身でも、全文を複製の形で他の著作物に利用する場合に限り、事前に当会へ文書で申し出て了解を得る必要がある。
     2. 第三者から記事・論文等(電子情報・電子情報媒体物のものを含む)の複製あるいは転載に関する許諾の要請があり、 当会において必要と認めた場合は、著者に代わって許諾をすることがある。
» ページのトップへ戻る
 
 
ホーム | お知らせ | 概要 | 規則 | 加盟学協会 | 役員 | 事業報告・計画 | 日本農学賞 | 日本農学会大会 | シンポジウム | 出版物
 
Copyright © 日本農学会. All Rights Reserved.